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スパークス・日本株式スチュワードシップ・ファンド(愛称:対話の力)

1.株価と潜在的な企業価値との乖離が大きく、スチュワードシップ責任に沿って「目的を持った対話」を行うことで、その差が解消される可能性の高い銘柄に選別投資し、積極的にリターンを追求します。
■ボトムアップ・リサーチによって株価が割安に評価されている企業を発見し、選別投資します。
■「目的を持った対話」が割安状態を解消するカタリスト(きっかけ)となりうる企業に対して、株主の権利を適切に行使することに加え、企業価値向上に資する施策※を積極的に提言することがあります。
※収益力の向上、資本政策の変更、コーポレートガバナンスの改善に関する施策などがあります。
■保有銘柄数は、市場環境や資産規模等に応じて変わります。
■参考指数はTOPIX(配当込)とします。ただし、参考指数にとらわれずに運用いたします。
2.独立系運用会社のスパークス・アセット・マネジメントは、経営者との対話を通じた投資において長い経験を有しています。
■スパークスでは、1989年の設立当初から、投資判断にあたっては経営者と対話し、株式市場の見解を企業に伝えるスタイルを重視しています。
■スパークスでは、米国最大級の公的年金基金と共同で、経営者との対話を通じ、投資先の企業価値向上を促す投資を行った実績があります。

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スパークス・日本株式スチュワードシップ・ファンド(愛称:対話の力)

主な投資リスク

当ファンドは、主として国内の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク

一般に株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況、国内および国際的な政治・経済情勢等に応じて変動します。従って、当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。

中小型株式等への投資リスク

当ファンドは、中小型株式等へも投資します。こうした株式は、比較的新興であり、発行済株式時価総額が小さく、売買の少ない流動性の低い株式が少なくありません。その結果、こうした株式への投資はボラティリティ(価格変動率)が比較的高く、また流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。

少数銘柄への投資リスク

当ファンドは、投資先企業に対して、積極的に企業価値向上に資する施策の提言を行うために、ファンドの資産規模が小さい場合には少数の銘柄に投資することとなります。そのため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。

信用リスク

組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。

その他の留意事項

●システムリスク・市場リスクなどに関する事項
証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。

※基準価額の変動要因(投資リスク)は、上記に限定されるものではありません。
※詳しくは投資信託説明書(請求目論見書)をご確認ください。

●収益分配等に関する事項
収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

ご留意事項

  • システムリスク・市場リスクなどに関する事項
    証券市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
  • 法令・税法・会計方針などの変更に関する事項
    ファンドに適用される法令・税法・会計方針などは、今後変更される場合があります。
  • 購入・換金申込等に関する留意点
    委託会社は、金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込受付を中止することができます。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • ※上記は当ファンドの投資に係る様々な留意事項のうち、主な点について説明したものであり、全ての留意事項等を網羅したものではありません。

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